免責事項

当番組に記載されたデータ等は取材時(平成18年12月～平成19年2月)のものです。当番組中に表示されるスーパーファンド証券の登録番号が旧証券取引法上の登録番号となっておりますが、平成19年9月30日金融商品取引法施行以降は、金融商品取引業者として、下記の登録番号となっておりますのでご留意下さい。

当番組は、特定の投資管理・運営会社及び投資に関する一般情報提供を目的として制作されたものであり、投資助言ではありません。当番組で紹介されている金融商品は、厳しい規制の対象になり、公募又は特定管轄内での公式勧誘のみ可能です。
当番組に記載されている情報等は、信頼できる情報源よりまとめたものであり、全ての情報が正しいと信じておりますが、情報に関する正確性、完全性、信頼性を保証するものではなく、将来の投資成果、市場環境の変動等を保証するものでもありません。また、予想指数においては、分析時の見解に基づいたものです。これらの予想指数が変更されても、当番組を再制作する義務はありません。当番組上の誤り、またこれら情報により生じた損害等に対し、一切責任を負いかねますので予めご了承ください。

当番組で紹介されているSuperfund Q-AGは、日本国外で発行され既に新規申込期間が終了したファンドです。これらの運用結果は、これらのファンド及びその他のファンドの将来の運用成績を示唆、約束するものではありません。また、当番組では、閲覧・参照用のデータとしてのみ記載しており、日本において募集されているファンド、若しくはそのマスターファンドとは違う商品であることをご理解下さい。これらは、トレーディング・マネージャー及びスーパーファンドの特定のメンバーの実績に基づく過去の参考情報として活用されています。すべての資本投資にリスクが伴います。また、投資資産の価値は上がることもあれば下がることもあり、場合によっては、投資金額全額を失う可能性があります。尚、当番組に記載している運用結果については、手数料引き後（譲渡税引き前）で表しています。販売終了ファンド（クローズドファンド）の新規募集及び追加募集は承っておりませんのでご了承ください。

スーパーファンドが扱っているファンドは投機性の高い金融商品です。また、先物やオプションの取引には大きなリスクが伴います。主なリスクには、市場リスク、金利リスク、信用リスク、為替リスク、デリバティブ取引リスク等があります。市況により純資産額が元本を大幅に割り込み損失が生ずることとなるおそれがあります。戦略Ａに関しては史上最高値に対して20%から30%、戦略Ｂ関しては史上最高値に対して30%から40%、戦略Ｃに至っては史上最高値に対して40%から50%の損失リスクを抱えており、場合によってはそれ以上もしくは投資金額全額を失う可能性があります。ファンドは、その投資元本が保証されたものではなく、預金保険機構の保護対象ではありません。

スーパーファンドは、スーパーファンドブランドのシステム・トレンドフォロー戦略を活用したマネージドフューチャーズ・ファンドのマネージメント、投資顧問、及び営業・マーケティングのサービスを共同で提供する連合事業体です。スーパーファンドが発行した有効な承認書が無い限り、スーパーファンド内の企業は、スーパーファンド内の他の企業の行動に対して責任を負わないものとします。

当番組は、金融商品取引法に基づく法定の開示資料ではありません。

日本で公募されている「スーパーファンド・ジャパン」について

ファンドの名称
スーパーファンド・ジャパン（以下「当ファンド」）
※旧名「クアドリガ・スーパーファンド・ジャパン」、2008年1月29日 名称変更

スーパーファンド証券株式会社（以下「当社」）は、当ファンドの受益証券の募集の取扱いを行っております。当ファンドにお申込みの際には、必ず投資信託説明書（目論見書）などの詳細をご確認頂き、お客様ご自身でご判断ください。

当ファンドに係る投資リスクについて
当ファンドは価格変動性を伴う商品です。市況（金利、為替相場、金融商品の相場等の変動）により当ファンドの1口あたりの純資産額が元本を大幅に割り込み損失が生ずることとなるおそれや、場合によっては投資金額全額を失うおそれがあります。価格変動の要因となる主なリスクには、以下のようなものがあります。

金利リスク
金利の上昇はアンダーライング・マスターファンド及びマスターファンドが保有する債券等の価値を減少させる可能性があります。一方、金利の下落時には、アンダーライング・マスターファンド及びマスターファンドが得るべき利息収入が減少する可能性があります。アンダーライング・マスターファンド及びマスターファンドが投資する固定利付債券は長期金利と短期金利の差によるリスクに曝されています。またアンダーライング・マスターファンド及びマスターファンドは変動利付証券に投資することができます。これらの投資商品の価値はかかる金利の絶対値又はかかる金利の変動に関する市場の予測に密接に関係します。これらにより当ファンドの投資対象であるマスターファンドのシェアの価値が下落し、当ファンドの1 口当たりの純資産額が減少し、投資家に損失が生ずる可能性があります。

為替リスク
当ファンドのサブファンドの円建てクラスの資産は、米ドル建てのマスターファンドのサブファンドに投資され、さらにその資産の一部がアンダーライング・マスターファンドの米ドル建てシェアに投資されます。マスターファンドは米ドル建てですが、その資産（アンダーライング・マスターファンドのシェアに投資されていないもの）を、米ドル以外の通貨建ての金融商品、若しくは、米ドル以外の通貨を参照して、その価格が決定することのある金融商品に投資できます。アンダーライング・マスターファンドの基準通貨は米ドルですが、とりわけ米ドル以外の通貨建ての債券及び株式並びに米ドル以外の通貨を参照してその価格が決定するその他の金融商品に投資できます。
マスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドの資産価値は、米ドルの為替レートの変動及び各国の市場及び通貨におけるマスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドの投資対象の価格変動に伴い変動します。マスターファンドに投資する当ファンドも、かかる変動により当ファンドの1 口当たりの純資産額が減少し、投資家に損失が生ずる可能性があります。
加えて、米ドル建てクラスの受益証券は、為替相場が変化することにより、為替相場が円高になる過程では当該受益証券を円貨換算した価値は下落し、逆に円安になる過程では当該受益証券を円貨換算した価値は上昇することになります。したがって、買戻し時の為替相場の状況によっては為替差損が生じるおそれがあります。

その他の市場リスク
アンダーライング・マスターファンドは、取引所に公式に上場された各種金融先物及び商品先物等、又は規制された市場において相対で取引される各種金融先物及び商品先物等に投資します。これらの各種金融先物及び商品先物等の相場の変動によりマスターファンド及びアンダーライング・マスターファンドの資産価値が変動します。また、アンダーライング・マスターファンドは空売りを行うことがあります。空売りは、理論上証券の市場価格が無制限に上昇するリスクを伴い。空売りのために借入れた証券は、後に市場での購入により返却する必要があるため、かかる証券の市場価格の上昇はすべて、損失につながることになります。マスターファンドに投資する当ファンドも、かかる変動又は損失により1 口当たりの純資産額が減少し、投資家に損失が生ずる可能性があります。

信用リスク
マスターファンド又はアンダーライング・マスターファンドによる取引の相手方の財産の状況の変化によるデフォルト（債務不履行）が生じた場合又はそれが予想される場合には、これらの取引に係るマスターファンド又はアンダーライング・マスターファンドの資産が変動します。マスターファンドに投資する当ファンドの1 口当たりの純資産額も、かかる変動により減少し、投資家に損失が生ずる可能性があります。

当ファンドに係る手数料等について

申込手数料

買戻し手数料
受益証券の発行後、毎月末のマスターファンド営業日を基準として、ファンドによる買い戻しが可能（購入後、1年以内の買戻しについては、買戻し価格の2%の買戻し手数料が課せられる場合があります。）

スーパーファンド・ジャパン（フィーダーファンド）における手数料
管理報酬： 純資産価額総額の年率0.1％
代行協会員報酬： 純資産価額総額の年率0.5％
受託会社報酬： 純資産価額総額の年率0.08％（上限）

マスターファンドとアンダーライング・マスターファンドにおける手数料
管理報酬： 純資産価額総額の年率4.2％
成功報酬： 純資産価額総額の増加額のうち、サブファンドAは25％、サブファンドBは30％、サブファンドCは35％（ただしハイウォーターマーク方式を適用）
販売会社の報酬：日本において販売された受益証券の価額の年率1.8％

事務管理報酬
純資産価額総額の年率0.18％（上限）
注記： 純資産価額総額は、申込手数料を除くすべての間接費用（上記の管理報酬や成功報酬などの各種報酬）を差し引いた後の資産評価額に基づいて計算されます。

手数料等の合計額
これらの種類ごとの手数料等の合計額及びその上限額並びにこれらの計算方法の概要については、種類ごとの手数料等のうちに当該種類の手数料等の金額及び上限額並びにこれらの計算方法を記載できないものがあるほか、多種多様なもの（目論見書ご参照）があるため、記載することができません。

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

当社の概要

以 上